円貨決済または外貨決済の指定が可能です。
円貨決済においては、注文、および約定時に概算為替レートで概算受渡金額を計算しますが、国内約定日の10時頃にその時点の為替レートで約定の受渡金額を再計算します。
買付注文の場合、買付可能額の範囲内で、25万株/口もしくは1,000万米ドルのいずれか金額が小さい方を上限として受付いたします。
売付注文の場合、売付可能残高の範囲内で、25万株/口もしくは1,000万米ドルのいずれか金額が小さい方を上限として受付いたします。
米国株式の呼値の刻みは1セント(0.01ドル)となります。
なお、米国株式では国内株式のような値幅制限はありませんが、指値が基準値から上下10%以上乖離している場合、現地取次先または取引所にて注文を受付しないことがあります。
注文時に参照する受渡日以降の円貨、または外貨の買付余力最小値になります。
例えば、以下のような円貨買付余力表の場合、T日における円貨の買付可能額は50万円になります。
受渡日 | T | T+1 | T+2 | T+3 | T+4 | T+5 |
---|---|---|---|---|---|---|
買付余力 | 100万円 | 100万円 | 80万円 | 60万円 | 50万円 | 50万円 |
米国株式の買付注文は円貨(円貨決済)、または外貨(外貨決済)の「買付可能額」の範囲内で受付いたします。
買付注文は、買付可能額の範囲内で受付いたします。
米国株式のお取引は、精算時(受渡日の10時頃)より受渡代金(取引報告書より参照可能)で受渡日の買付余力に反映しますが、注文、および約定時は買付概算金額、または売付概算金額で反映します。
当社にお預けいただいている残高数量から、以下の場合に該当する数量が差引かれた数量となります。
売付注文は売付可能残高の範囲内で受付いたします。
ある銘柄を買付または売付した後、同日中に同一銘柄を反対売買する取引(以下「日計り取引」といいます)を行い、受渡日において買付代金または売付有価証券の提供によって決済を行わずに、対当する売付または買付で相殺する取引(以下「差金決済取引」といいます)は、金融商品取引法等によって禁止されています。
差金決済を防止するために、以下のような取引を制限しておりますが、お取引の順番により追加でご入金いただく場合がありますので、ご注意ください。
オンライントレードから米国株式をご注文の際、注文入力画面の「有効期限(現地)」で「期間指定」を選択した場合、最大90米国営業日まで先の期日をご指定いただくことができます。
なお、有効期限内であっても、注文の一部、または全部が失効となる場合があります。詳細は、以下のページの失効となるケースをご確認ください。
オンライントレードの米国株式では、通常の「指値/成行」注文以外、逆指値注文、デュアル指値注文、および連続注文をご利用いただけます。
なお、逆指値注文、デュアル指値注文の条件合致について、お客さまの「米国株リアル時価情報サービス」の申込状況には関係なく、リアルタイムの時価情報をもとに判定いたします。
米国株式の注文を受付する時など、概算で買付可能額からの拘束金額、または反映金額を計算する際に利用する為替レートです。土日を除く直近日本時間の18時頃の為替レートです。