2023年12月22日（金）より、ダイワのオンライントレードで米国株式のお取扱いを開始いたしました。
これにより、多くのお客さまよりご要望をいただいておりました、オンライントレードからリアルタイムで米国株式のお取引が可能となりました。
「ダイワ・コンサルティング」コース、「ダイワ・ダイレクト」コースのお客さま共にご利用いただけますので、ぜひ「ダイワの米国株式オンライントレード」をご活用ください。
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通常の指値・成行注文に加えて、「逆指値注文」「デュアル指値注文」「期間指定注文（最大90米国営業日）」「連続注文」もご利用いただけます。
日本が夜間となる米国の立会時間でも機動的で柔軟にお取引いただけるよう、便利な注文方法をご用意しております。
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決算カレンダー・スクリーニングなど、銘柄選定に役立つ機能を提供しています。
業界トップクラスの大和証券グループアナリスト、エコノミストによるレポートをご覧いただけます。
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予め指定したメールアドレスへ「約定通知」「失効通知」「株価通知」をメールでお知らせします。
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日本の祝日も含め米国の立会時間にリアルタイムでお取引いただけます。
注文受付時間（日本時間）：7:30～翌6:00（サマータイムは7:30～翌5:00）
取引時間（日本時間）：23:30～翌6:00（サマータイムは22:30～翌5:00）
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米国株式のリアルタイムの時価情報を確認できる、「米国株リアル時価情報サービス」を提供いたします。
オンライントレードよりお申込みいただけます。サービス概要については、よくあるご質問Q5をご確認ください。
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ETFを含め約2,000銘柄がお取引可能になります。
銘柄の取引規制等により一時的にお取引いただけない場合があります。
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約定ごとにオンライントレードの「株式リアル残高」画面にリアルタイムに反映します。
取引時間中の株価や残高をもとにした評価金額や評価損益をご確認いただけます。リアルタイムの株価で評価金額や評価損益を確認したい場合は、「米国株リアル時価情報サービス」へのお申込みが必要です。
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「円貨決済」「外貨決済」よりご選択いただけます。
米ドルをお持ちでなくても、円から買付注文を発注することが可能です。また、売却の際には「外貨決済」をご選択いただくと、売却代金を米ドルで受取ることができるため、次回米国株式をお買付けいただく際にご利用いただけます。
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取引単位は1株のため、少額からお取引いただけます。
操作方法を動画で解説！
技術革新で世界をリードするグローバル企業が多く存在する米国は、長期的なパフォーマンスに優れた魅力的な株式市場の一つです。
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世界時価総額上位は
米国企業が大多数を占める世界の時価総額の上位には米国企業が数多くランクインしており、米国株式の市場からの評価を示しています。
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優れた
長期的パフォーマンスGAFAMに代表される米国のグローバル企業は長期的には成長傾向にあり、その市場価値はここ10年間で何倍にも拡大しています。
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技術革新の連鎖によって
安定した成長を続ける先進技術の推進とイノベーションの高まりが、競争力の向上につながり、経済的な利益の拡大と社会の安定に大きく貢献しています。
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自給率などに支えられた
米国の経済力人口増加がもたらす持続的な国内消費の拡大に加え、豊富な資源による経済の安定性など米国の経済力の高さは投資家を惹きつける理由の一つです。
市場の魅力を動画で解説！
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オンライントレードで米国株式を取引するために必要な手続きはありますか？
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外国証券取引口座を開設済みかつオンライントレード契約済みであれば、他に必要な手続きはありません。オンライントレードにログイン後、お取引＞米国株からお取引きいただけます。外国証券取引口座を未開設の場合は取扱窓口までご連絡ください。
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オンライントレードで米国株式を取引する場合の手数料について教えてください。
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国内取次手数料として、以下の表の手数料が適用されます（2023年12月22日時点）。
外国金融商品市場等における売買手数料及び公租公課その他の賦課金（※）が別途発生します。約定代金 国内取次手数料 100万円以下 約定代金の0.89100％ 100万円超 300万円以下 約定代金の0.79200％
＋990円300万円超 500万円以下 約定代金の0.64350％
＋5,445円500万円超 1,000万円以下 約定代金の0.59400％
＋7,920円1,000万円超 3,000万円以下 約定代金の0.49500％
＋17,820円3,000万円超 5,000万円以下 約定代金の0.39600％
＋47,520円5,000万円超 １億円以下 約定代金の0.34650％
＋72,270円１億円超 約定代金の0.29700％
＋121,770円※ その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、本ページ上その金額等をあらかじめ記載することはできません。
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オンライントレードでの米国株式の取引には、手数料以外にどのような費用がかかりますか？
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国内取次手数料以外、外国金融商品市場等における売買手数料及び公租公課その他の賦課金が別途発生します。
なお、米国株式のお預りには口座管理料がかかりますが、「プレミアムサービス」やお預り資産優遇サービス等により無料になります。詳しくはこちら
また、円貨決済を指定した場合、為替スプレッドがお客さまのご負担となります。
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オンライントレードで約定した米国株式の注文の受渡金額はいつ確定しますか？
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国内約定日（現地約定日の国内翌営業日）の日本時間午前10:30頃です。
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「米国株リアル時価情報サービス」について教えてください。
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サービス概要について、以下をご確認ください。
お申込条件 「米国株リアル時価情報サービス」利用規約およびオンライントレードの申込画面に記載されている確認事項にご同意いただいた、個人および法人のお客さま。
※「プロフェッショナル」とみなされる個人のお客さま（例：金融機関等に勤務されている方など）は、ご利用いただけません。お申込方法 オンライントレードにログイン後、「米国株」メニューの「米国株リアル時価情報サービス」画面にてお申込みいただけます。
申込画面にて、「米国株リアル時価情報サービス」利用規約および確認事項にご同意いただいた場合にお申込みいただけます。ご利用料金 個人のお客さま：330円（税込）
法人のお客さま：3,300円（税込）
※米国株式のお取引をいただくなど、当社が定めた条件を満たした場合、無料でお申込みいただけます。無料でお申込みいただける場合は、申込画面内の「利用料金」の項目が「0円」と表示されます。無料でお申込みいただく場合のお申込条件・お申込方法・ご利用可能期間は、有料申込と同様です。
※ご利用期間（31日間）分の料金です。ご利用可能期間 お申込日より31日間
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オンライントレードで米国株式を買付する際の買付可能額について教えてください。
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受渡日以降の買付余力の最小値です。
詳細は、ヘルプ&マニュアルをご確認ください。
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オンライントレードで米国株式の注文の取消・訂正はどこからできますか？
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オンライントレードにログイン後、お取引＞米国株＞注文・約定照会にある「取消」「訂正」ボタンから可能です。
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大和証券の本・支店、コンタクトセンター経由で受付けた米国株式の注文をオンライントレードで取消・訂正できますか？
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取消は可能です。
訂正はできませんので、一度取消のうえ、改めて注文をお願いします。
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オンライントレードで米国株式の日計り取引はできますか？
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できます。
ただし、差金決済を防止するための制限があります。
詳細は、ヘルプ&マニュアルをご確認ください。
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米国株式のオンライントレードの取扱銘柄はどこで確認できますか？
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オンライントレードにログイン後、マーケット情報＞海外市況＞銘柄一覧で確認できます。
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米国株式の決算情報はどこで確認できますか？
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オンライントレードにログイン後、マーケット情報＞海外市況＞決算発表カレンダーで確認できます。
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米国株式のコーポレートアクション情報はどこで確認できますか？
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オンライントレードにログイン後、マーケット情報＞海外市況＞コーポレートアクションで確認できます。
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オンライントレード経由で米国株式を取引する場合、NISA口座を利用することはできますか？
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2023年12月22日現在、オンライントレード経由ではNISA口座でのお取引はいただけません。
お取引いただけるのは特定口座、一般口座、特定一般口座です。
株式等のお取引にあたっての手数料等およびリスクについて
手数料等の諸費用について
- 株式等の売買等にあたっては、「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗（支店担当者）経由で国内委託取引を行なう場合、約定代金に対して最大1.26500％（但し、最低2,750円）の委託手数料（税込）が必要となります。また、外国株式等の外国取引にあたっては約定代金に対して最大0.99000％の国内取次手数料（税込）に加え、現地情勢等に応じて決定される現地手数料および税金等が必要となります。
ご投資にあたってのリスク等
- 株式等の売買等にあたっては、価格等の変動（裏付け資産の価格や収益力の変動を含みます）による損失が生じるおそれがあります。また、外国株式等の売買等にあたっては価格変動のほかに為替相場の変動等による損失が生じるおそれがあります。
- 信用取引を行なうにあたっては、売買代金の30％以上で、かつ30万円以上の委託保証金が事前に必要です。信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行なうことができることから、損失の額が差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
ご投資にあたっての留意点
- 取引コースや商品毎に手数料等およびリスクは異なりますので、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書、等をよくお読みください。
- 外国株式の銘柄には、我が国の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行なわれていないものもあります。